たとえばパン。小麦粉やバターなど個々の材料が値上がりしているのに加え、発酵させたり焼いたりという過程で使う電気代の値上げが追い打ちをかける。帝国データバンク（東京）が、2022年以降の食品値上げ約5万品目のデータを基に、最近の値上げの傾向や動向について調査分析を実施したところ、7月値上げのものの2割が、電気代が要因になっていると判明した。

　2023年2月以降、電気代の上昇を理由とした値上げの割合が高まっており、値上げが5000品目を超えた4月は、うち1割の要因が電気代。7月には値上げが予定されている約3400品目のうち、2割を超える777品目にのぼる。

　食品分野別にみると、電気代を理由とした値上げの割合が最も高いのはパンで、約1700品目のうちの4割の718品目。輸入小麦の価格改定に伴う小麦粉価格の値上げに加え、バターなどの乳製品やイースト、砂糖、各種油脂製品など原材料価格が大幅に引き上げられるなか、電気代の上昇分を経営努力で吸収できる余力に乏しいことも要因と分析されている。

　乳製品、加工食品でも、それぞれ約9％の品目で電気代の上昇が要因となっている。特に乳製品では、パック牛乳やチーズなど加工品製造過程のほか、原料乳を供給する酪農家でも電気代の上昇が響いているという。