コロナ禍によって、郊外や地方に移住した人が増えたが、アフターコロナでもそれがトレンドとして定着するのであろうか？　実際には、自然や観光で有名なところを除くと、都会が好まれる様子で、東京一極集中というのは今後も続きそう。LINEヤフー（東京）がこのほど全国の15歳～64歳の男女5259人を対象実施した「将来住みたいと思う都道府県とその理由」についての調査でも、そんな実態が浮き彫りになった。調査期間は、昨年12月1日～12月4日。

　47都道府県のいずれかに住んでいると答えた人に、いま住んでいる都道府県を含め「将来住みたい」と思う都道府県を聞くと、全体の1位は13.4％で「東京都」、以下「神奈川県」「北海道」「沖縄県」「大阪府」が6％台で続き、大都市のある都道府県が上位に多くランクインした。

　年代別では、すべての年代でも「東京都」がトップに。とりわけ、10～20代でその割合が高くなっており、10代では2割超。特に10代女性では24.7％となった。「北海道」はすべての年代で5位以内に入る一方、「沖縄県」は30～60代で3位以内にランクインした。一方、現在住んでいる都道府県に継続して将来も住みたいと回答した人の割合が最も高いのは「北海道」で、「沖縄県」、「福岡県」、「東京都」なども高い。

　「東京都」に将来住みたいと思う理由としては便利というコメントが目立つが、中には20代大阪府在住の女性から「推しのイベントとかが東京での開催が多いから」といった声が聞かれたほか、「将来希望している職業に就くのも東京が有利」（静岡県10代男性）といったコメントもあった。