卵やもやしと並び、長年「物価の優等生」と呼ばれてきた豆腐。その身近な食品を作る豆腐店が、いま厳しい経営環境に追い込まれている。値上げすれば消費者離れにつながり、価格を据え置けば原材料費や光熱費の負担が重くなる。そんなジレンマの中で、倒産や廃業を選ぶ事業者が増えている。

　帝国データバンクの調査によると、スーパーなどにパック豆腐を供給する豆腐店の倒産と休廃業・解散は、2026年1～10月に計39件発生。輸入大豆価格の高騰で経営環境が悪化した2023年の46件に迫るペースとなっている。39件のうち倒産は11件で、すでに2025年通年の件数に並んだ。

　背景にあるのは原材料費の高騰だ。主原料の大豆は、円安の影響もあり、輸入単価がコロナ禍前と比べて6割以上も上昇した。経営を圧迫しているのは、原材料費の上昇だけではない。電気・ガスなどのエネルギーコストも高止まりしている。2026年にはインク不足によるパッケージ資材の調達難も加わり、ただでさえ利益率の低い豆腐店にとって負担が増している。

　一方、販売面でも苦戦が続く。スーパー向けの豆腐は価格競争が激しく、安価なプライベートブランド（PB）商品との競合や取引先からの値下げ要請、仕入れ先の変更などに直面する事業者も少なくない。日常的に購入される豆腐はスーパーの特売品にもなりやすく、メーカー側が価格を引き上げにくい事情もある。実際、2025年度決算では豆腐店の約4割が赤字で、減益企業も含めると業績が悪化した企業は6割近くに上る。

　こうした状況は、実際の倒産事例にも表れている。香川県の玉川食品は、得意先のPB商品との競合や販売先の変更などで販売量が伸びず、10月に破産。福井県の森茂も、大豆などの原材料価格の上昇に加え、取引先からの値下げ要請や総菜分野での競争激化により採算が悪化し、9月に破産した。

　国産大豆を使った商品や新商品の開発など、付加価値を高めて活路を見いだそうとする動きもある。しかし、消費者の節約志向は根強く、値上げによる収益改善も容易ではない。原材料費やエネルギーコストの上昇が続く中、豆腐店が事業を継続できる環境づくりと、適正価格への理解が今後の課題となりそうだ。