汗に対する認識（一般調査:n=9,459）

　科研製薬（東京）、久光製薬（佐賀県鳥栖市）、マルホ（大阪市）の3社は、汗の悩みを社会全体で理解し向き合うことを目指すプロジェクト「汗で病院あたりまえに委員会」を発足した。

　同委員会は2月、全国の10～50代の男女9459人と皮膚科医200人を対象に、多汗症に関する意識調査を実施し、「みんなの汗の悩み実態調査 発汗白書2026」として発表した。

　まず、自分の汗についてどの程度悩んでいるのか尋ねたところ、「汗の悩みがない」人の割合は全体の50％だった。悩みがあると答えた4767人のうち、「汗は我慢できるが、日常生活に時々支障がある」が65％、「汗はほとんど我慢できず、日常生活に頻繁に支障がある」が19％、残る16％は「汗は我慢できず、日常生活に常に支障がある」と答えた。

　汗の悩みがある4767人を対象に、気になっている体の部位について複数回答で答えてもらったところ「脇」（64％）、「頭・顔」（60％）、体幹部（38％）の順だった。同じ対象者に医療機関への受診の有無を尋ねると「受診したことがある」としたのは10％だった。

　相談・受診へのためらいや抵抗感を感じるのは「治療費が高いと思っているから」「よほど重症で生活が破綻していない限り病院に行ってはいけない（行くほどではない）と思っているから」「病気ではなく体質や性格の問題だと思っているから」などと考えているためであることが明らかになった。

　一方、医師については、「どの程度の症状があれば皮膚科を受診・相談してほしいか」と聞いた結果、「汗の量は問わず、日常生活で少しでも困ったり気になったりしているようなら受診してほしい」とする回答が73％に上った。「具体的な治療をするかどうかは未定だが、まずは話を聞いてみたい、相談してみたい、という目的で受診することについてどう思うか」という問いには「非常に歓迎する」（49％）、「やや歓迎する」（45％）と答えた。

　池袋西口ふくろう皮膚科クリニック院⾧で日本臨床皮膚科医会常任理事の藤本智子医師は「汗の悩みはマナーや意識の問題でも、本人の弱さでもない。世代を問わず、汗の悩みが適切な支援につながる社会的な理解を深めていくことが重要」などとするコメントを寄せた。