オーダー家具メーカーのエストレージ（名古屋市）は、東日本大震災から15年を迎えることに合わせ、あらためて家具の防災対策を呼びかけている。

　同社によると、1995年の阪神・淡路大震災では、転倒した家具や家電による「圧死」が死因の第1位で、地震による被害は倒れた家具や落下物による負傷、避難経路の遮断など室内で発生する被害が多くの命を脅かしてきた。

　一方、内閣府の「防災に関する世論調査」（2025年8月）によると、大地震の対策として「家具・家電などを固定し、転倒・落下・移動を防止している」を挙げた641人に、対策はどの程度までできていると考えているか聞いたところ、「ほぼ全ての家具・家電などの固定ができている」と答えた人の割合は8.4％にとどまり、22年の前回調査の8.9％と同水準だった。

　エストレージのオーダー家具ブランド「収納ラボ」の家具は全て、設置時に壁や下地に確実に固定する耐震施工を基本としている。「家具は置くものではなく、住まいの構造の一部として固定するものと捉え、計画段階から安全性を組み込んでいる」としている。

　同社の矢島克記社長は「地震そのものを止めることはできないが、家具の転倒は防ぐことができる。室内の安全対策は後回しにされがちだが、命を守るためには、まず家の中を安全にすることが大切。家具固定を“特別な対策”ではなく、“当たり前の備え”として広げていきたい」と話している。