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東京ビッグサイトで「Japan Mobility Show 2025」が開催 東京モーターショーを継承 過去最多の500社以上の企業・団体が参加

 10月30日(木)から11月9日(日)まで、東京ビッグサイトで「Japan Mobility Show 2025」(ジャパンモビリティショー)が開催されている。主催は一般社団法人日本自動車工業会。同イベントは、東京モーターショーを引き継ぐ形で2023年から新たにスタートし、今年は過去最多となる合計500社以上の企業・団体が参加。

 日産自動車(横浜市)は、新型の電気自動車「LEAF(リーフ)」を展示。充電機能を強化し、車両から電力を供給できる給電機能も備えているため、アウトドアや非常時の活用が想定されている。また、本格SUV「SAFARI(サファリ)」の系譜を受け継ぐフラッグシップSUVの「Patrol(パトロール)」も展示。

 本田技研工業(東京)は、将来的なカーボンニュートラルにアプローチする最適解として、次世代バッテリーEVのシリーズ「Honda0(ホンダゼロ)」シリーズを展示。

 中国の比亜迪(BYD)は、スーパーカー「YANGWANG U9(ヤンワン ユーナイン)」を出展。モーターでサスペンションを制御し、発電も可能となったといい、その最新技術を紹介するデモンストレーションとして、車が踊るように動くショーも披露した。その他、軽EVの「RACCO(ラッコ)」や、プラグインハイブリッドモデル「SEALION 6(シーライオン6)」も注目を集めていた。

 東京都は持続可能な都市を高い技術力で実現するというSusHi Tech Tokyo(スシテック東京)のコンセプトのもと、東京ベイeSGパートナー全5社が参加するブースを出展。未来の山車「ツナグルマ」や、自動運転技術のティアフォー(名古屋市)のソフトウェアを搭載した車両、東亜道路工業(東京)による道路舗装に貼り付けて設置する「舗装式太陽光発電パネル」や走行中の電気自動車(EV)への「走行中ワイヤレス給電」、EV三輪車などを展示した。

 自動車産業の枠を超え、IT・通信・エレクトロニクス産業など多くの産業を巻き込み「豊かで夢のあるモビリティ社会の構築」を目指す先進的な取り組みを見ることができた。

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