企業が保有するIPを生かしたロケーションベースエンターテインメント事業開発を支援

2025年6月20日
株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）は、店舗や施設などのリアル空間とバーチャル空間を融合し、空間拡張技術と空間移動技術の組み合わせによって高度な没入体験を実現する次世代エンターテインメントプラットフォーム「Scape®※1」を活用したロケーションベースエンターテインメント事業開発の支援を開始します。
　独自の空間拡張技術※2で特許を取得し、Scape®をすでに展開する株式会社ABAL（所在地：東京都目黒区、代表取締役・CEO：尾小山 良哉、以下「ABAL」）と6月1日付で戦略的提携を締結しました。当社がこれまで培った広告コミュニケーションやマーケティングに関するノウハウやクリエイティビティと、ABALの技術力を掛け合わせることで、企業が保有するIP（知的財産）やコンテンツを生かした独特の体験価値をScape®を通じて提供し、既存施設のテーマパーク化や新しいロケーションベースエンターテインメント事業の開発を支援していきます。

〈店舗や施設などで提供する次世代エンターテインメント「Scape®」のサービスイメージ〉

 
　コロナ禍でバーチャル空間の活用が広がり、収束後にリアル空間での体験価値が再評価される中、リアルとバーチャルが高度に融合した新たな体験価値の創造が期待されています。店舗や施設などのリアル空間に仮想空間を重ね合わせて提供されるScape®のようなエンターテインメントは、近年「ロケーションベースエンターテインメント」とも呼ばれ、デバイスやXR（拡張現実）技術の進歩に伴い、より高度な体験型コンテンツの提供を可能にしています。ハードウエア、ソフトウエアの需要も高まり、今後、市場の成長が期待できる分野です。 

　今回、戦略的提携をしたABALは、500平方メートルのリアル空間にいても、20倍の1万平方メートルの仮想空間にいるような体験ができるなど、空間拡張技術の特許を18件保有しています。代表的な特許技術としては、来場者が実際には移動していなくてもバーチャル空間のエレベーターや乗り物を通じて、広大な空間を移動しているような体験を提供したり、来場者同士が同じリアル空間にいながらも、バーチャル空間では異なる空間にいる場合、アバター表現を変化させることで、リアル空間での来場者同士の衝突を防いだりできます。これらの特許技術を活用したプラットフォーム「Scape®」により、会議室やスタジオのような限られたスペースでも、高度な没入感のあるエンターテインメント空間を構築することを可能にします。

〈ABALが特許を保有する空間拡張技術のイメージ〉
 

　Scape®には、リアル空間での行動をバーチャル空間へ連動させる仕組みや、バーチャル空間で撮影した写真をスマートフォンに保存し、SNSでシェアできる機能があるなど、体験や感動の共有もできます。100人の同時体験も可能で、企業にとっては、展示会などの限られたスペースでも、さまざまな体験価値を提供し、既存の施設を生かしてテーマパーク化することができます。低コストで次世代エンタメを導入したり、少ないスペースを生かして収益源とすることが可能になったりと、メディアやエンタメ企業のIPを活用した新規事業としても期待できます。
　
　当社は今後も、メディア・エンターテインメントに関わる企業のグロースパートナーとして、より高度なコンテンツ体験の提供やロケーションベースエンターテインメント事業の開発を推進し、事業成長に貢献していきます。

※1　Scape®　公式ウェブサイト　https://scape01.abal.jp/lp/scape-lp/
※2　株式会社ABAL　公式ウェブサイト「保有特許について」　
　　  https://www.abal.jp/business/technology

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上