飲食料品の値上げは、中東情勢を反映して本格化してきているようだ。帝国データバンク（東京）が分析した8月以降の動向と展望・見通しによると、家庭用を中心とした8月の飲食料品値上げは2311品目。「中東発」の値上げラッシュは今秋にピーク迎える見通しという。

　「食品主要195社」価格改定動向調査に基づいた分析結果。単月の値上げ品目数が2000品目を超えるのは、7月（2664品目）に続き2カ月連続。8月単月の品目数としては、前年同月（1262品目）から8割増と急拡大している。2026年通年の値上げ品目総数は、1～11月までの判明分で1万8347品目に達し、調査を開始した2022年以降、5年連続で年間1万品目を超えた。中東情勢の悪化による原油・ナフサ高が、トレーやフィルムの資材価格や原材料高、物流コストなどに波及し、値上げ品目数を大幅に押し上げたと分析されている。

　8月の値上げを食品分野別に集計すると、最も多いのはハム・ソーセージなどの食肉製品のほか、カップ麺、缶詰製品のなど「加工食品」。だし製品などの「調味料」、ゴマ製品や小麦粉、砂糖など「原材料」が続いた。

　中東情勢の不透明感が再度強まっており、原油価格の高止まりが続くほか、1米ドル160円を超える歴史的な円安にも歯止めがかからず、輸入コストの上昇が再び強く影響する兆しもみられる。異常気象による農水産・畜産品の不作・生育不良も懸念されるなど恒常的なインフレ圧力も根強く、価格の引き上げで対応せざるを得ない局面が当面続くものとみられている。