デジタルヘルスケアの第一人者・加藤浩晃先生による解説 代表理事会長 横地常広との対談形式ウェビナー配信

2025年6月17日
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会

医療分野でのDX（デジタルトランスフォーメーション）は、情報の利活用による質の高い医療の提供、医療現場での業務の効率化、医療情報の二次利用による医療産業の振興などの実現を目指し、国の施策として整備が進められています。このような医療DXにおいて、臨床検査技師として、業務や医療スタッフとしてのあるべき姿にも変革が必要だと考えられます。少子高齢化の進行により医療・介護の需要が急増する一方で、医療・介護従事者の数が減少していく「2040年問題」の解決策のひとつとしても、医療DXとこれからの臨床検査技師の役割は重要なポイントです。

臨床検査技師及び衛生検査技師の職能団体である一般社団法人日本臨床衛生検査技師会（東京都大田区）では、今後避けては通れないこの課題に対し、臨床検査技師や医療関係の方々に考えていただく機会として、Medical Tribuneと共同で「医療DXとAIが臨床検査に与えるインパクト」をテーマにウェビナーを2025年７月2日（水）18:30〜配信予定です。医師でありデジタルヘルスの第一人者でもある加藤浩晃先生と、日本臨床衛生検査技師会の代表理事会長である横地常広とのディスカッション形式で、医療DXとAIが臨床検査にどのような影響を与えるのか、そして今後求められる臨床検査技師の役割など、遠くない未来に訪れる臨床検査の現場について解説します。

提供：（株）メディカルトリビューン

加藤浩晃先生プロフィール
デジタルハリウッド大学大学院 特任教授
東京科学大学医学部 臨床教授
アイリス株式会社 共同創業者・取締役副社長CSO（最高戦略責任者）
京都府立医科大学病院に勤務後、2016年に厚生労働省に入省。退職後は医療系スタートアップ企業に参画し、2017年にAI医療機械開発のアイリス株式会社を共同創業。現在は同社取締役副社長兼最高戦略責任者のほか、デジタルハリウッド大学大学院特任教授、東京科学大学医学部臨床教授、東京大学応用資本市場研究センターフェローとして活躍。2022年に、未来の医療モデルを実践する場としてサードクリニック銀座を開業。
加藤浩晃先生

【「医療DXとAIが臨床検査に与えるインパクト」ウェビナー】
【内容】
① 2040年に向けたデジタル医療の未来像　/ 加藤浩晃先生
・現在進んでいる医療のデジタル変革について
・AIの性能と医療、政府が進める医療DXについて
・2040年に向けてAIで起こる医療変革と臨床検査技師に求められる3つの役割とは
②「医療DX」その先に　/ 横地常広
・次世代を担う臨床検査技師に期待すること
【配信日】2025年7月2日（水）　18:30〜19:30
【視聴お申込み】　https://medical-tribune.co.jp/rensai/articles/?blogid=11&entryid=567754
※当日の配信はメールアドレスの登録のみで視聴可能です。
※アーカイブは、１週間後をめどに視聴可能です。ご覧になるにはMedical Tribuneの無料会員登録が必要です。
会員登録はこちら　https://medical-tribune.co.jp/

日本臨床衛生検査技師会会員向け広報誌
「JAMTマガジン７月号」に本ウェビナーの要約記事を掲載します。
7月７日(月)以降、こちらのリンクからもご覧いただけます。
https://www.jamt.or.jp/news/2025/news_005906.html

「一般社団法人　日本臨床衛生検査技師会」について
一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会（Japanese Association of Medical Technologists：JAMT）は昭和27年に発足した日本衛生検査技術者会が前身となり発展してきました。創立当初、検査技師に対する一般の認識は低いものでしたが、私達の活動を通じ、高度な検査技術を持つ技師の重要性が広く社会に認知されつつあります。また各国の検査技師会との交流を通じ、医療の国際化にも貢献しています。

【概要】
◇名　称　: 一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会
◇所在地　: 〒143-0016 東京都大田区大森北4丁目10番7号
◇代表者　: 代表理事会長:横地 常広
◇創　立　: 昭和27年7月27日
◇ＵＲＬ　: https://www.jamt.or.jp/
◇事業内容:
1.公益目的事業
1)臨床検査精度保証事業 2)臨床検査精度管理調査事業
2.学術・職能支援事業
1)学術・技術振興事業 2)学術・職能教育研修事業 3)厚生労働大臣指定講習会 4)国際協力事業
5)会誌｢医学検査｣発行 6)学会開催 7)JAMT技術教本出版 8)支部運営9)日臨技認定制度
3.政策渉外・組織強化事業
1)法・渉外活動 2)組織対策・組織運営 3)共済事業 4)調査研究

【読者・視聴者のお問合せ】
一般社団法人日本臨床衛生検査技師会
jamt@jamt.or.jp