首都圏はOOH広告接触率が地方の約2倍、地方都市ではSNS広告が優位

2025年9月1日
ジオテクノロジーズ株式会社

　累計ダウンロード数2,200万を超えるポイ活アプリ「トリマ」を提供するジオテクノロジーズ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：八剱 洋一郎）は、トリマ内のアンケート機能『Geo-Research（ジオリサーチ）』を通じて、「渋谷・東京・名古屋・大阪・福岡の5エリアにおけるメディア利用・広告接触実態調査」を実施しました。

　近年、OOH（屋外）広告市場は拡大と多様化が進み、デジタルサイネージの普及や訪日客の増加により、駅・空港広告の需要が急伸しています。さらに、エレベーターやタクシーなど生活動線に沿った広告形態も広がっており、地域や世代別の接触傾向を把握する重要性が高まっています。

　そこで、対象5エリアの人流データを可視化・分析し、SNSや動画サービスなどのオンライン広告と、交通広告などのオフライン広告の接触状況をあわせてGeo-Researchで整理することで、広告主や広告代理店がより効果的な出稿を実現するための参考資料とすべく、本調査を実施しました。

＜調査結果のサマリ＞

・路線利用者数は東京が福岡の約12倍で圧倒的

・YouTubeは全エリアで利用率が最も高く、全年代に浸透

・X（旧Twitter）の利用率は渋谷が最も高く48.5％、名古屋が最も低く35.2％と地域差が顕著

・Instagramの利用率は全エリアで女性が男性を大きく上回り、
　渋谷・福岡の20代は約7割と最重要SNSとして定着

・交通広告は首都圏と地方都市で接触率に約2倍の差があり、首都圏で特に有効

■   東京は福岡の12倍超の人流規模、大阪は西日本の広告拠点として存在感

　対象エリアの2025年6月某日における歩行者人流データを可視化したところ、都市ごとの人流集中エリアが明確になりました。（図1）

《図1 各エリアの歩行者人流可視化（2025年6月）》

　さらに、対象エリアの2025年6月の人流データより平日における路線平均利用者数の推計値を算出したところ、東京は、同じく新幹線利用者を含む福岡エリアの約12倍に相当する圧倒的な利用者数（乗車・通過含む）を誇り、単なる交通結節点を超えた日本を代表する「巨大メディア空間」としての可能性を示しています。（図2）

　一方、在来線ベースで比較すると、大阪梅田・北新地駅は渋谷駅に近い利用者数であり、西日本を代表する交通広告拠点としての地位を確認できました。

《図2 平日 路線平均利用者数（2025年6月・推計）》

■   YouTubeが全エリアで首位、テレビは年代差が顕著

　情報メディアの利用率については、全エリア共通でYouTubeの利用率が最も高く、次いでテレビ番組、検索エンジン（Google/Yahoo!）が続きました。（図3）

《図3 情報メディア利用率　上位10項目（全体）》

　YouTubeは20～30代で7割弱、60代以上でも5割を超えており、「国民的メディア」として全年代に浸透していることが分かりました。（図4）

　一方で、テレビは年代差が大きく60代以上では7割を超えていますが、20代では3～4割程度と世代間ギャップが顕著となりました。（図5）

《図4 情報メディア利用率（性別・年代別、YouTube）》

《図5 情報メディア利用率（性別・年代別、テレビ番組（地上波／BS））》

■   SNS利用は地域差が際立ち、Xは渋谷、TikTokは福岡が優位

　SNSの利用率に着目すると、X（旧Twitter）は渋谷48.5％と最高、名古屋35.2％で最低となり13.3ポイント差、TikTokは福岡28.9％で最高、東京21.0％で最低と7.9ポイントの差が見られました。（図6）これらの結果から、SNSの種類によって利用の地域差があり、都市ごとの情報発信傾向やメディア接触機会の違いが反映されていると考えられます。

《図6 情報メディア利用率（エリア比較、X（旧Twitter）/ TikTok）》

■   Instagramは全世代で女性優位、Xは年代差が顕著、TikTokは限定的

　Instagramは全エリアで女性の利用率が男性を上回り、最も性別差の大きいメディアとなっています。渋谷・福岡の20代では利用率が約7割と、最重要SNSとして定着していることがうかがえます。（図7）

《図7 情報メディア利用率（性別・年代別、Instagram）》

　一方で、X（旧Twitter）は性別よりも年代差が極めて大きく、20代の利用率が約6割に対し、60代では2割程度にとどまりました。（図8）TikTokは他SNSと比べて性別・年代差ともに小さく、20代を中心とした、まだまだ限定的なメディアにとどまっています。（図9）

《図8 情報メディア利用率（性別・年代別、X（旧Twitter））》

《図9 情報メディア利用率（性別・年代別、TikTok）》

■   首都圏は交通広告が強く、地方都市と約2倍の差

　OOH広告の接触状況では、渋谷・東京・大阪で「電車の中吊り・ドア上広告」が接触広告媒体の3位に入りました。渋谷と東京では「駅構内のポスター・デジタル広告」も上位に入り、交通広告が日常的に視界に入る環境がうかがえます。一方、福岡ではOOH広告が上位5位までに入らず、地域特性に合わせた広告戦略の必要性が浮き彫りになりました。（図10）

《図10 接触広告媒体　上位10項目（全体）》

      都市別に交通広告の接触率を比較すると、渋谷は電車の中吊り40.5％・駅構内31.1％で最も高く、福岡は中吊り21.8％・駅構内17.4％で最も低い結果でした。（図11）首都圏と地方都市で約2倍の差があり、交通広告は特に首都圏で有効な広告媒体といえます。

《図11 接触広告媒体（エリア比較）》

■   最後に

　今回の調査では、YouTubeやテレビ番組が全年代・全地域で広くリーチ可能な共通メディアである一方、InstagramやX、TikTokなどのSNSは地域や年代によって利用傾向が異なることが明らかになりました。また、OOH広告は首都圏で特に高い効果を示す一方、地方都市ではSNS広告の影響力が相対的に強く、エリアごとの特性を踏まえた広告戦略の重要性が浮き彫りになりました。

　広告や情報発信の現場では、限られた予算で最大の効果を得るため、媒体やエリア特性に応じたターゲティングの最適化が求められています。本調査の結果は、マーケティング戦略や販促計画、地域密着型の施策立案において有効な指針となると考えています。

　ジオテクノロジーズでは、Geo-Researchを通じて、今回のような地域・世代別のメディア接触実態を可視化し、顧客企業や自治体の意思決定を支援しています。今後も、人流データと意識調査を掛け合わせた分析により、地域課題の解決や効果的な情報発信に貢献してまいります。

■   調査概要

調査期間　：2025年7月9日（水）～7月13日（日）

調査方法　：Geo-Research（インターネット調査）

調査対象　：2025年6月1日〜6月30日に下記各エリアで60分以上滞在した

　　　　　　20歳以上のトリマユーザー（居住・通勤・来訪を含む）

抽出エリア：渋谷（渋谷駅周辺）、東京（丸の内・大手町・八重洲）、大阪（大阪梅田・北新地）、

　　　　　　名古屋（栄・伏見）、福岡（天神・博多・中洲）

有効回収数：5,001サンプル

■「Geo-Research（ジオリサーチ）」について

　「Geo-Research」は、ジオテクノロジーズが提供する位置情報連動型のリサーチサービスです。ポイ活アプリ「トリマ」の全国600万人規模のユーザーを対象に、実際の来訪・滞在履歴に基づいた精度の高いアンケート配信が可能です。性別・年代・居住地など10種類以上の属性で条件設定ができ、高速かつ高回収率の調査を実現します。アンケート結果と人流データを組み合わせることで、マーケティング戦略や広告効果測定など多様な用途に活用できます。

https://www.ads.trip-mile.com/service/research/

■   ジオテクノロジーズ株式会社について

　当社は、1994年の創業から一貫してデジタル地図を提供しています。翌年には地図ソフト「MapFan」を発売。その後、国内初のiモード地図や、カーナビ、法人向けの地図データ、位置情報ソリューションをはじめ、高度な自動運転の実現に不可欠なAD/ADAS用地図をいち早く提供しています。

　また、2020年にリリースしたポイ活アプリ「トリマ」に代表されるアプリケーションのユーザーとの接点により、人の移動やその背景にある意識といった現実世界の状況「インサイト」をリアルタイムで把握することが出来るようになってきています。

　当社は、これらの人流をはじめとする膨大なビッグデータと、約30年間整備してきた地理空間データを掛け合わせて最先端技術を用いて分析することにより、「今この瞬間のインサイト」を提供し、より快適でサスティナブルな世界の実現という社会貢献を目指しています。

本社所在地：東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス

代表者　　：代表取締役社長   八剱 洋一郎

設立　　　：1994年5月1日

事業内容　：オートモーティブビジネス／エンタープライズビジネス／

　　　　　　マーケティングビジネス／コンシューマービジネス

コーポレートサイト：https://geot.jp/