「Ad Reach MAX Exchange」と連携し、デジタル広告のような柔軟な運用を可能に

2025年7月22日
株式会社　電 通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑、以下「電通」）は、株式会社CARTA 　ZERO（本社：東京都港区、代表取締役CEO：宇佐美 進典、以下「CARTA ZERO」）と共同で、地上波テレビ広告のリアルタイムな入札買付および運用を可能にするサービス（以下、本サービス）の提供を8月中旬から開始します。

　本サービスは、日本テレビ放送網株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：福田 博之、以下「日本テレビ」）が開発した、テレビ広告をデジタル広告のように柔軟に運用できる日本テレビのアドプラットフォーム「Ad Reach MAX（アドリーチマックス）プラットフォーム（以下「AdRMプラットフォーム」）※1」が提供するプロダクト「AdRM Exchange」を通じて、同社の地上波広告在庫を取り扱うものです。

　今回、電通はCARTA ZEROと連携し「年齢や性別などの属性含有率」「サイト来訪などのユーザー行動特性」「リーチ拡大が可能な番組/時間帯の指定」など多角的かつ柔軟な入札買付を実現するとともに、本サービスの構築、地上波テレビ広告のプランニング、DSP/SSPを通じた地上波テレビ広告の運用およびレポートを行っていきます。

　また、国内電通グループが保有する独自ソリューションと「AdRM Exchange」を連携させることで、テレビ広告出稿の高度な効果検証を可能にし、より効率的なテレビ広告のプランニングと運用を実現します。

●「AdRM Exchange」と国内電通グループ 独自ソリューションの連携※2

１．独自データ基盤「People Driven Marketing / People Driven DMP※3」：地上波テレビ広告接触後のサイト来訪効果の分析。サイト来訪効果が高く見込まれる広告枠の分析と判定。

２．テレビ実視聴データを用いた統合マーケティング基盤「STADIA360※4」：テレビ視聴によるKPIへの効果検証の実現。視聴者の行動喚起が見込まれる広告枠の分析と判定。

３．AIを活用したテレビ視聴率予測システム「SHAREST※5」：視聴率やリーチ獲得が見込まれる広告効果の高い出稿枠の分析と判定。

● 活用イメージ

　さらに、「AdRM Exchange」と各DSP/SSPパートナーを、CARTA ZEROが開発した中間サーバ「MediaLinker powered by dentsu Japan」で接続することで、デジタル動画広告の標準規格である「VAST」（Video Ad Serving Template）に変換し、放送局と各パートナーとの接続コスト低減を実現します。

　さらに将来的には、中間サーバを活用したテレビとデジタルの共通プランニングを可能にすることで、クライアントへの幅広い選択肢の提供を目指します。

●中間サーバ構築イメージ図

　電通は、「AdRMプラットフォーム」のセールスサイト「スグリー」のプレミアパートナー※6として、テレビ広告の高速かつ柔軟な運用によるマーケティング支援を推進しています。

　今後も電通とCARTA ZEROは、テレビ局との協業を通じて付加価値の高いサービスを提供し、クライアントのマーケティング活動や事業成長に貢献してまいります。

※1　https://arm.ntv.co.jp/

※2　2024年12月3日発表：電通、日本テレビ「Ad Reach MAX（アドリーチマックス）プラットフォー
　　  ム」と、2025年4月からAPIによるオンライン連携開始　
　　  https://www.dentsu.co.jp/news/release/2024/1203-010814.html

※3　国内電通グループの”人”基点のマーケティング手法を結集した統合フレームワーク「People Driven
　　  Marketing」のデータ基盤。

※4　2025年5月7日発表：電通、テレビ実視聴データを用いた 統合マーケティング基盤「STADIA」を
　　 「STADIA360」としてアップデート　
　　  https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0507-010878.html

※5　2022年9月30日発表：AI活用で、120日先のテレビ視聴率予測が可能に

　　  https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/0930-010554.html

※6　2025年2月17日発表：電通、日本テレビ「スグリー」のプレミアパートナーに認定

　　  https://www.dentsu.co.jp/news/release/2025/0217-010846.html

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上