電通、スポティファイジャパンと広告の「計測パートナーシップ協定」を締結
Spotify広告の効果計測ソリューション「SONATA」を提供開始
2025年10月22日
株式会社 電 通
株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員:佐野 傑、以下「電通」)は、スポティファイジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:トニー・エリソン、以下「スポティファイジャパン」)と、Spotify広告の計測・分析に関する「計測パートナーシップ協定」を世界の広告会社として初めて締結しました。これに伴い、電通と株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:瀧本 恒、以下「電通デジタル」)は、世界で6億9600万人以上が利用するオーディオストリーミングサービス「Spotify」※1の広告効果を可視化する新しいソリューションとして「SONATA(読み:ソナタ)」を開発し、本日より提供開始します。
急成長するデジタルオーディオ広告※2は、誰に・いつ・どんな気分で聴かれているか、に応じて届けられるパーソナライズ可能なメディアへの進化を遂げている一方で、その効果検証がまだ十分ではなく、マーケティングROI(mROI)の可視化が課題となっています。こうした状況に対応するため、電通はスポティファイジャパンと計測パートナーシップ協定を締結し、Spotifyの広告接触ログと電通が保有する各種データを掛け合わせて分析を行う「SONATA」の開発・活用により、モバイル端末での広告接触についてSpotify広告の広告効果およびmROI の可視化を実現しました。また、電通が保有する各種データ(サイト来訪データ、購買データ、TV接触データなど)との掛け合わせ分析により、テレビCMやラジオCM、デジタル動画広告など、他の広告施策との効果比較や統合リーチ計測など、Spotify広告の効果を多角的に検証します。さらに、電通が持つ既存のオーディオ広告統合プランニングシステム「オーディオトータルアロケーション」※3と組み合わせることで、予算の最適配分から効果検証までを一気通貫で行います。
電通と電通デジタルは今後も、Spotifyのユニークな趣味嗜好(しこう)データや楽曲聴取データを活用した効果検証の高度化、ならびにクライアントデータとの統合を可能にするSpotifyデータクリーンルームの開発・強化を目指すとともに、オーディオ広告に関するデータドリブンなPDCAサイクルを加速させていくことで、デジタルオーディオ広告市場のさらなる成長に貢献していきます。
<参考>
このたび、国内電通グループの横断組織「dentsu Japan デジタルオーディオADラボ」※4は、デジタルオーディオ広告の現在地と提言をまとめたレポート「急伸するデジタルオーディオ広告市場の現在地とは?dentsu Japan デジタルオーディオADラボが読み解く“耳”から始まる新たなブランド体験」を公表しました。
本レポートでは、市場の成長性、生活者の聴取スタイルの変化、他メディアとの組み合わせによる相乗効果など、国内外の調査データや具体的な活用事例も交えながら、デジタルオーディオ広告の「現在地」を多角的に分析しています。広告主・マーケターがデジタルオーディオ広告の活用を検討する際のガイドになるレポートです。
レポートは下記URLからダウンロードできます。
https://www.d-sol.jp/ebook/dentsu-japan-digital-audio-ad-market-report
※1 SpotifyおよびSpotifyロゴは、Spotify ABの登録商標。
※2 ラジオ放送事業者が主体となって提供するインターネットメディア・サービスにおける広告費「ラジオデジタル」は、2018年から2024年までの6年間で市場規模が約4.3倍に拡大(電通「2024年 日本の広告費」)。
※3 「オーディオトータルアロケーション」について https://dentsu-ho.com/articles/9227
※4 電通のマーケティング部門、ラジオを中心としたメディア部門、電通デジタル、セプテーニなど、dentsu Japanにおいてデジタルオーディオ広告の知見・経験を有するメンバーなどで構成される国内電通グループ横断組織。クライアントの事業成長に貢献するデジタルオーディオ広告の知見の集約、プランニング力の向上、事例・実績の蓄積、新たなソリューション開発を担っている。
以上