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2018年、北米に災害をもたらしたスーパー爆弾低気圧を解明 立正大、九州大、海洋研究開発機構、名古屋大が共同研究

立正大、九州大、海洋研究開発機構、名古屋大が共同研究

 

 立正大学(東京都品川区)地球環境科学部の平田英隆助教、九州大学(福岡市)理学研究院の川村隆一教授、海洋研究開発機構(神奈川県横須賀市)アプリケーションラボの野中正見主任研究員、名古屋大学(名古屋市)宇宙地球環境研究所の坪木和久教授らの共同研究グループは、2018年、北米に災害をもたらした「スーパー爆弾低気圧」の発達要因を世界で初めて解き明かした、と発表した。

 このスーパー爆弾低気圧は18年1月4日に米国の東方海上で発生した。従来の低気圧発達理論では説明がつかないほど急発達し、米東岸に暴風や大雪をもたらした結果、死者20人超の人的被害と約11億ドルの経済的損失が生じた。

 海上は陸上よりも観測数が少なく、観測データだけで低気圧発達過程の全容を解明することは容易ではない。そこで研究チームはスーパーコンピューター「地球シミュレータ」上で雲の詳細を再現できる数値モデルを用いて、海洋上で発達する低気圧の詳細な構造をシミュレーションした。

 その結果、低気圧が急発達した際、低気圧中心付近で降水が局所的に強まる様子を示した。これは、降水の源である水蒸気が多量に凝結したことを意味するという。分析の結果から、凝結に伴って生じた熱によって引き起こされた気圧低下が、「スーパー爆弾低気圧」の発達を加速させたことが分かった、としている。

 降水が局所的に強まった要因は、米東岸の沖合を流れる暖流のメキシコ湾流から放出された熱と水蒸気が主な要因であることも発見した。

 この研究成果は6月17日、米学会誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」電子版に掲載された。

 

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