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気象予測データを活用し、販売機会のロスを防げ 全国清涼飲料連合会、気象庁協力の調査結果を公開

全国清涼飲料連合会 「気候情報を活用した気候リスク管理技術に関する調査」

 

 全国清涼飲料連合会(東京都千代田区)は、気象予測データなどを活用し、販売ロスの削減と業務効率化を目指し、2016年度から、賛同を得た会員企業とともに、気象庁と協力し、「気候情報を活用した気候リスク管理技術に関する調査」の取り組みを行っており、調査結果を全清飲のホームページで公開した。

 調査で、全清飲の参画会員企業が主要商品の自動販売機での販売数などのデータを提供し、販売数と気象の関係性を探るとともに、2週間先までの気温予測データを販売数の予測に利用した実験を行った。その結果、自販機の商品入れ替えなど、作業に1週間以上を要する対策を事前に取ることで、商品販売機会ロスの削減に活用できることや、物流拠点での在庫の事前調整による配送の最適化やコスト削減が期待できることなどが分かったという。

 これまでの取り組みで、販売数は気象要素の中で、特に平均気温や最高気温、最低気温など気温と強い相関関係があったことが分かった、としている。平均気温22度前後がコーヒー需要の変曲点で、ホットコーヒーは22度から下降すると販売数量が増加した。スポーツ飲料も気温の上昇とともに、加速度的に販売数が伸びる場合のあることが確認された。

 


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