プレスリリース共同通信PRワイヤーより最新のプレスリリースを紹介

株式会社電通デジタル

電通デジタル、電通アイソバーと合併し、 顧客起点による総合的なDXソリューションを提供

2021年3月15日

株式会社電通デジタル

電通デジタル、電通アイソバーと合併し、
顧客起点による総合的なDXソリューションを提供
-グローバルネットワークによるケイパビリティを拡大-

株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:川上 宗一 以下、電通デジタル)は、電通ジャパンネットワークの中の電通アイソバー株式会社(本社:東京都中央区 代表取締役社長執行役員:得丸 英俊 以下、電通アイソバー)と合併し、7月1日より新生「電通デジタル」として事業を展開することを決定いたしました。

具体的には、電通デジタルの幅広いソリューションの専門性やその統合力と、電通アイソバーのクリエイティビティとテクノロジーの融合によるCXデザイン力、グローバルでのケイパビリティ、コマース構築力がひとつとなり、より高度で統合的なソリューションの提供が可能となります。新生「電通デジタル」は、クライアントの事業成長のパートナーとして、DX推進からデジタルタッチポイントすべてを繋いだブランディングに至るまで、創造性をもった課題解決を実現します。

この合併によって、新生「電通デジタル」は社員数2,000人規模(合併後見込)となり、クライアントのDXニーズの高度化、大規模化への対応力が向上するとともに、両社が築いてきた経営手法や企業文化の融合によってチームとしての強度、信頼性を磨いてまいります。そして事業規模、収益性、市場競争力を高めていくことで、引き続き電通グループ内においても事業変革を牽引する存在として前進してまいります。また社員にとってより良い環境、成長機会へとつながり、その結果として事業成長が加速するという好循環を育んでまいります。

なお、電通アイソバーはこれまで電通グループの海外事業を担う電通インターナショナルにおけるグローバルデジタルエージェンシーブランドである「Isobar」の日本拠点およびグローバルケイパビリティの活用と展開を担っておりましたが、合併後は新生「電通デジタル」がこうした役割を担ってまいります。

■本合併の日程
合併契約締結日(予定):2021年4月中旬頃 ※両社取締役会での承認決議後、締結予定
合併効力発生日(予定):2021年7月1日(木)

■本合併の方式
電通デジタルを存続会社、電通アイソバーを消滅会社とする吸収合併方式で行います。

■本合併当事会社の概要
社名:株式会社電通デジタル(存続会社)
本社所在地:東京都港区東新橋1-8-1
代表者:代表取締役社長執行役員 川上 宗一
設立年月日:2016年7月1日
資本金:4.4億円
従業員数:1,478名(2020年12月末)

社名:電通アイソバー株式会社(消滅会社)
本社所在地:東京都中央区築地1‐13‐1 築地松竹ビル
代表者:代表取締役社長CEO 得丸 英俊
設立年月日:2001年4月2日(2016年1月1日から電通アイソバー)
資本金:4億円
従業員数:313名(2020年12月末)

【電通デジタルについて】
国内最大級のデジタルマーケティング会社として、データとテクノロジーを駆使した次世代マーケティングの戦略策定・実行、その基盤となるITプラットフォームの設計・構築、クライアントの事業革新を支援するDXコンサルティングなどのサービスを提供。国内外のプラットフォーマー各社との緊密なパートナーシップのもと、高度な専門性と統合力により、クライアントの事業成長に貢献しています。
ホームページ:https://www.dentsudigital.co.jp/

【電通アイソバーについて】
世界45カ国と85以上の拠点でボーダレスにサービスを提供するグローバルデジタルエージェンシーのIsobarネットワークの一員。We are the CX Design Firm. をビジョンに掲げ、CX(カスタマーエクスペリエンス)デザインを軸とした戦略コンサルティングと、最先端のデジタルマーケティングのアイディアとテクノロジーで、企業のDX課題の解決にむけた新たな体験価値を生み出すことに貢献しています。
ホームページ:https://www.dentsuisobar.com/

※新型コロナウイルス対策の一環として、電通グループでは現在リモートワークを実施しております。
お問合せはEメールにてお願いいたします。

PRワイヤーロゴ

共同通信PRワイヤーがあなたのプレスリリースを責任を持ってお届けします。

共同通信PRワイヤーは、わが国を代表する通信社である共同通信社のグループ企業として設立された、国内唯一の世界標準の広報通信社です。共同通信PRワイヤーがご提供するワイヤーサービスは、報道機関の方々からのご協力とご承認を得て作成した「最新のメディア向け配信リスト」を使い、共同通信社が全力を挙げて作り上げた国内広報通信システムを通じて、適切な配信先にいち早く、プレスリリースをお届けするものです。

PRワイヤー

全国選抜小学生プログラミング大会
オンラインイベントポータル
スポーツ歴史の検証
スポーツ歴史の検証

K.K. Kyodo News Facebookページ

ニュース解説特集や映像レポート、エンタメ情報、各種イベント案内や開催報告などがご覧いただけます。

矢野経済研究所
ふるさと発見 新聞社の本
野球知識検定
キャッチボールクラシック
このページのトップへ