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学校法人金沢工業大学

金沢工業大学がSDGs教育のための「SDGs×人生ゲーム」の開発に向けた検討を開始。

金沢工業大学がSDGs教育のための
「SDGs×人生ゲーム」の開発に向けた検討を開始。
これまでのSDGsイノベーション教育の知見・取り組みを活かして

金沢工業大学(石川県野々市市)はこれまでに取り組んできたSDGs教育を発展させるために、この度、株式会社タカラトミーとSDGs教育のための『人生ゲーム』(発売元:株式会社タカラトミー)の開発・活用に向け、検討を始めます。

金沢工業大学は、これまで世界65か国・2万5000人以上が体験した「THE SDGs アクションカードゲーム X(クロス)」の開発・普及を皮切りに、文部科学省SDGs達成の担い手育成(ESD)推進事業(平成31年度、令和2年度)を通じたSDGsに関する5つのゲーミフィケーション教材の開発、SDGsイノベーション教育拠点における教員育成等により、全国の教育機関へのゲーミフィケーション教材を活用したSDGsイノベーション教育の普及を行ってきました。

タカラトミーは、同じく文部科学省令和2年度SDGs達成の担い手育成(ESD)推進事業において、「『人生ゲーム』を活用したSDGs担い手育成事業~みんなでつくるSDGs人生ゲーム~」を展開し、教育分野におけるSDGs普及・啓発に資する取り組みを展開しています。
www.takaratomy.co.jp/company/social_contributions/educational/online/

「SDGs×人生ゲーム」は、金沢工業大学のこれまで培ってきたSDGsの専門的な知識・取り組みと、タカラトミーのロングセラーボードゲーム『人生ゲーム』の制作のノウハウ及びSDGsをわかりやすく子どもたちに伝えてきた経験を融合して企画・開発を検討するものです。

今後、金沢工業大学が事務局を務めるジャパンSDGsアワードアルムナイネットワーク(ジャパンSDGsアワード受賞組織が参加できるネットワーク)との連携等、様々な組織・団体との連携を模索しながら、SDGs教育のための人生ゲームの制作実現に向け、活動を展開していきます。

金沢工業大学では、今後も日本一のSDGs教育推進大学として、教育・地域経営・ビジネスの3つを重点領域としハブ機能を高めていくことで、日本中・世界中にSDGs教育を広め、SDGsの達成に貢献していきます。

【「人生ゲーム」について】
www.takaratomy.co.jp/products/jinsei
『人生ゲーム』は、ルーレットを回してマス目を進み、就職・結婚や出産・家の購入など人生の様々なイベントを経て億万長者を目指す盤ゲームです。「人生山あり谷あり~」のコピーで始まるテレビコマーシャルと共に、高度経済成長期の1968年9月に発売されました。
初代『人生ゲーム』は、1960年にアメリカで発売された 『THE GAME OF LIFE』の直訳版に近いものでした。その後、1983年に発売した3代目から日本オリジナルの内容となり、時代の世相やトレンドを反映させながら、常に話題性のあるゲームとして展開してきました。また、1989年には『人生ゲーム平成版』を発売し、初の大人向け『人生ゲーム』として話題になり、「平成版」シリーズを計12商品発売しました。
大きくわけて2つのカテゴリーで展開しており、①「スタンダード版」と、キャラクターコラボレーションや トレンドイベントなどを取り入れた②「テーマライン版」があります。2016年4月には8年ぶりにフラッグシップ(スタンダード)モデルをリニューアルし、『人生ゲーム』の歴代7代目として発売しました。また、2018年3月には「人生ゲーム」50周年を記念して『人生ゲームタイムスリップ』を発売するなど様々な施策を展開しました。2019年4月には新元号を商品名に付した『人生ゲーム+(プラス)令和版』、昨年歴代66作目となる『人生ゲーム ジャンボドリーム』を発売しました。

SDGsの達成に向けた金沢工業大学の取り組み
金沢工業大学では、第1回「ジャパンSDGsアワード」SDGs推進副本部長(内閣官房長官)賞受賞後、SDGs達成に向けた様々な組織との連携を加速させています。金沢工業大学のSDGsに関する取り組みについては、SDGs推進センターのウェブサイトをご覧ください。

SDGs推進センター ウェブサイト URL
https://www.kanazawa-it.ac.jp/sdgs/

SDGsとは
SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)とは、国連に加盟する世界193か国が合意した17の目標、169のターゲットのことです。貧困等の途上国を中心とした社会課題の解決のみならず、気候変動等の先進国・途上国共通の社会課題の解決について、2030年までに達成すべき目標が設定されており、達成するためには政府・国際機関・民間企業・NGO・学術機関・市民等、様々なステークホルダーのパートナーシップが必要となります。 

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