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株式会社電通パブリックリレーションズ

電通PR、製品自体ではなく“意味をリニューアル”するオンライン研修プログラムNews Value Sprint提供開始

~ マーケティングPRの見直しを検討中の企業・団体・ブランドを支援 ~

2020年12月25日
株式会社電通パブリックリレーションズ
株式会社デコム

“n=1”と“世の中”視点でマーケターのスキルを向上 製品自体ではなく“意味をリニューアル”し、 最短距離でニュースバリューを最大化するオンライン研修プログラム 『News Value Sprint』提供開始 ~ マーケティングPRの見直しを検討中の企業・団体・ブランドを支援 ~

株式会社電通パブリックリレーションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:牧口征弘、以下、電通PR)と、インサイトリサーチによるアイデア開発支援を手掛ける株式会社デコム(所在地:東京都品川区、代表取締役社長:大松孝弘、以下デコム)は、時代の変化とともに多様化する生活者のインサイトと、世の中の動きの両方を捉えながらブランドの新価値を発掘する研修プログラム『News Value Sprint』を共同で開発、本日からサービス提供を開始します。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O2-JbHc7Atd】 

■n=1の生活者インサイトとは?
ある1人(n=1)のお気に入りの事象に着目することで見えてくる、他の生活者が気付いていない、普遍性のあるインサイトの発見のことです。インサイトとは、本人も気付いていない無自覚な欲求のスイッチで、言われて初めて「そう、それ!」と気付く人を動かす隠れた心理です。

■ニューノーマル時代におけるn=1生活者インサイトの必要性とは?
コロナ禍によって、社会は大きく変化しました。その中で生まれた生活者の欲求と、企業やブランドが提供する価値にギャップが生じると、ビジネスは縮小へ向かいます。ゼロから製品開発をしようとすると大きなコストと時間がかかります。既存製品・ロングセラー製品を大きく変えずに、ビジネスを伸ばすためにどうすればよいのか。そこで必要になるのが、n=1から見いだすことができる生活者インサイトを正しく捉えることです。まだ顕在化していないインサイトを踏まえて、既存製品の“意味のリニューアル”を行うことで新価値を提供し、世の中の生活者と新しい形での関係構築を図ることができます。

■マーケター向けスキルアッププログラム 既存製品の“意味をリニューアル”する『News Value Sprint』とは?
『News Value Sprint』は、「生活者インサイト発掘→生活者に提供する新価値創造→コアアイデアの創出」の工程を1日で完結する独自プログラムです。 デコムが得意とする“n=1”の生活者起点のインサイト発掘法と、電通PRが得意とする“世の中”視点で社会の関心を高める「コアアイデア」を創出する思考法を融合することで、既存ブランドや製品に世の中で語られ得るニュースバリューを持った新しい価値を見いだすメソッドが習得できます。
本研修プログラムは、主に企業のマーケティング、製品開発、ブランディング、広報に関わる方を対象としています。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O3-Bh5rGeG5

■『News Value Sprint』プログラム サービス概要
【実施日程】
1日完結型で実施します。およそ6時間程度のプログラムです。
※2日間に分割するなどのカスタマイズ可能
【実施場所】
ビデオ会議ツールを使用(Microsoft社「Teams」もしくは「Zoom」)
(今後、コロナ禍の状況に応じて対面での実施も検討します)

【申し込みについて】
・法人単位(1申し込み当たり受講者上限20人まで)が対象となり、個人でのお申し込みはできません。
・実施希望日時の15営業日前までにご相談ください。

【プログラムの流れ】
  「1. オリエンテーション」⇒「2. n=1事象を選定」⇒「3. インサイトを発掘」
⇒「4. 新価値を言語化」⇒「5. コアアイデア創出」⇒「6. 仮想のプレスリリース作成」

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O11-H7M7rS1H
※「2. n=1事象を選定」には、デコム社が収集・保有するn=1のインサイトデータ(1,000件以上に及ぶ、コロナ禍を契機に変化した生活者新奇事象)を利用します。また、クライアントの課題に合わせて新規にn=1のインサイトデータを収集することも可能です。

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O4-M6r8Og0J
※インサイト発掘やコアアイデア創出については、デコムと電通PRのコンサルタントがサポートの上で、当社独自の「PR IMPAKT」等のメソッドを活用しながら実践的な演習として実施します。

【主な講師陣】
<電通PR>
情報流通デザイン局 シニア・コンサルタント 植野 友生
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O6-7sJPuC0T
これまで、外資系メーカーの各種ブランドにおける日本市場開拓を目的としたPR領域のコンサルティングを担当。市場分析、PR戦略立案、実行などすべてのフェーズを手掛ける。その他、流通企業、衣料品メーカー、食品メーカーなどのPRコンサルティングを担当。電通グループ横断デジタル特化型女性組織LadyGO所属。受賞歴に、世界的なPRのプライズであるIPRA Golden World Awards for Excellence、2018 Global SABRE Awards WinnersTOP40 (世界29位)など。

 情報流通デザイン局 シニア・コンサルタント 高橋 洋平
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O7-24y9u52L
通信キャリア、飲食品メーカーを主なクライアントとして、製品やサービスの統合コミュニケーションのプランニング〜実行や、企業・ブランドのコーポレート領域の各種コンサル・企画まで幅広く経験。現在は電通PR内のプランニング専門セクションで社会と企業・団体を結ぶコアイシュー・コアアイデア創出を起点にプランニングを行う。

 
<デコム>
インサイトリサーチャー 窪田 由樹
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O8-2OA6FgW9
これまで食料品、化粧品、ITサービス、メディア、インフラなど、幅広い業種において、消費者インサイト起点のブランディングやプロモーション戦略の立案、製品・サービス開発を経験。業務の傍ら、Street Medical School2期生として、医療課題をデザインの力で解決する取り組みにも携わる。

プロジェクトデザイナー 手塚 路子
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202012249125-O9-nH0dh329
デコム以前より、 一貫して「n=1の生活者インサイトを起点」とした戦略業務に携わる。
デコムではアナリストを経て、現在は主に食品、飲料、ビール、トイレタリー、旅行、製薬、教育分野のクライアントを対象にプロジェクトの統括およびアイデアワークショップの企画・ファシリテートを担当。

■実務プロジェクトの対応に関して
研修だけではなく、『News Value Sprint』を活用した製品・ブランドのコミュニケーション企画開発、実行支援も可能です。

■無料オンラインセミナー開催
「既存製品に新たな社会的価値を与える2つの視点とは?
PR・マーケターをスキルアップさせる“n=1視点”ד世の中視点”基礎講座」

◆開催概要◆
2021年1月15日(金)10:00~11:00
https://20210115amdecom.peatix.com/

2021年1月15日(金)16:00~17:00
https://20210115pmdecom.peatix.com/

会場 :オンライン(Zoom)
主催 :デコム
参加費:無料(事前登録制)
定員 :各500人

※定員になり次第締切らせていただきます

■『News Value Sprint』の資料はこちら
http://dentsupr.jp/3nIFwLO

■会社情報
<株式会社電通パブリックリレーションズ>
電通PRは1961年の創立以来、国内外の企業・政府・自治体・団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。総勢300人の社員が、データ分析、そしてそこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントと共にソーシャルイノベーションへの貢献を目指しています。2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を、2018年には、「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をThe Holmes Reportから授与されています。また、2019年には国際PR協会から「ゴールデン・ワールド・アワーズ・フォー・エクセレンス」でグランプリを授与されました。

<株式会社デコム>
インサイトリサーチによるアイデア開発の支援を、企業のマーケティング部門、R&D部門、事業開発部門や公共セクターに対して提供しています。2004年の設立以来、業種を超えた実績は700案件以上。2006年には国内初となるインサイトリサーチの専門書を執筆し、海外でも翻訳されるなど、常に日本のインサイトリサーチをリードし続けてきました。インサイトリサーチ/アイデア開発プログラム/データサイエンスの三つのコア技術でリサーチプロジェクト事業、メディア事業、教育研修事業の三つのビジネスを展開しています。

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