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株式会社電通

「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」

~D2C/CCI/電通/電通デジタルが共同でインターネット広告媒体費の詳細分析を実施~

2020年3月17日
株式会社D2C
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
株式会社電通
株式会社電通デジタル

国内電通グループのデジタル広告領域を牽引する4社(D2C/CCI/電通/電通デジタル)は、電通が2020年3月に発表した「2019年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体­費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

わが国の2019年の総広告費、6兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3%、2兆1,048億円(前年比119.7%)を占めています。そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1兆6,630億円(前年比114.8%)となっており、成長を続けています。

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101216/202003178119/_prw_PT1fl_GjVDLzJ2.png

■インターネット広告媒体費の広告種別構成比
~検索連動型広告(40.2%)とディスプレイ広告(33.3%)の2種で全体の約7割を超え、ビデオ(動画)広告は前年から大きく伸長し、全体の約2割を占める~

2019年のインターネット広告媒体費は、1兆6,630億円(電通「2019年日本の広告費」より)。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告(40.2%)とディスプレイ広告(33.3%)で、合わせると7割を超える。ビデオ(動画)広告は前年比157.1%の3,184億円と大きく伸長し、全体の19.1%となった。次いで、成果報酬型広告(6.3%)、その他のインターネット広告(1.0%)と続く。【グラフ1】

【広告種別の定義】
ディスプレイ広告:サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
検索連動型広告:検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ビデオ(動画)広告:動画ファイル形式(映像・音声)の広告。
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。
その他のインターネット広告:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告など。

 
【グラフ1】 インターネット広告媒体費の広告種別構成比

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O3-x5HElX2D

 
■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
  ~運用型広告が79.8%、予約型広告が13.9%、成果報酬型広告が6.3%~

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている運用型広告は1兆3,267億円(インターネット広告媒体費全体の79.8%)。次いで予約型広告(同13.9%)、成果報酬型広告(同6.3%)となった。また運用型広告は前年比115.2%、予約型広告も同117.4%となり、いずれも2桁成長となった。【グラフ2】

【取引手法の定義】
運用型広告:検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
予約型広告:純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム(ツール)やアドネットワークを通じて非入札方式(固定価格)で取引されるもの。
成果報酬型広告:インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。

【グラフ2】 インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O4-ByAv9Ym6

■インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
~ビデオ(動画)広告は、運用型(前年比145.1%)も予約型(同229.4%)も大きく伸長~

取引手法別×広告種別では、運用型の検索連動型広告が全体の40.2%と最も構成比が大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が24.2%と続いた。また運用型のディスプレイ広告が微減となる一方でビデオ(動画)広告は運用型(前年比145.1%)も予約型(同229.4%)も大きく伸長した。【グラフ3】

 
【グラフ3】 インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O5-moeBNzbT

 
■ソーシャル広告市場
~ソーシャル広告費は4,899億円でインターネット広告媒体費全体の29.5%を占める~
ソーシャルメディアのサービス上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0%の4,899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5%を占めた。【グラフ4】
また、ソーシャルメディアの種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が2,280億円で最も規模が大きく、「その他」1,480億円、「動画共有系」1,139億円となった。【グラフ5】

【ソーシャル広告の定義】
「ソーシャルメディア※」のサービス上で展開される広告
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア(プラットフォーム)
<JIAA「インターネット広告 基礎用語集2019年度版」より>
ソーシャルメディア例:SNS/ブログサービス/ミニ(マイクロ)ブログ/動画共有サイト/ソーシャルブックマーク/電子掲示板 など

 
【グラフ4】 ソーシャル広告構成比推移
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O6-AJ4H3wOy

【グラフ5】 ソーシャル広告種類別構成比
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O7-I1jSdYKR

■インターネット広告媒体費総額の推移(予測)
~2020年のインターネット広告媒体費は総額で1兆8,459億円(前年比111.0%)になると予測~

 2020年のインターネット広告媒体費は前年比111.0%、1兆8,459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続くと予測。【グラフ6】

 
【グラフ6】 インターネット広告媒体費総額の推移(予測)

【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O8-Sg14O7A5

 
■ビデオ(動画)広告市場の推移(予測) 
~ビデオ(動画)広告は、2020年には3,597億円まで拡大する見込み~
2019年の成長率に比べるとやや緩やかになるものの、前年比113.0%と伸長し3,597億円まで拡大すると予測。【グラフ7】

【グラフ7】 ビデオ(動画)広告市場の推移(予測)
【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202003178119-O9-y46bT1Vw

 
<調査概要>
調査主体 :株式会社D2C / 株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI) / 株式会社電通 / 株式会社電通デジタル
調査時期 :2019年12月~2020年2月
調査方法 :以下の調査に基づき、推定作業を実施
インターネット広告媒体社等を対象としたアンケート調査(郵送調査/web調査)「2019年(令和元年)日本の広告費 インターネット広告媒体費 についてのお伺い」として実施
同、追加ヒアリング調査
各種データ収集・分析

※本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合があります。

<会社概要>
株式会社D2C (https://www.d2c.co.jp/
所在地 : 〒104-0061 東京都中央区銀座6-18-2 野村不動産銀座ビル
代表者 : 代表取締役社長 高橋 英行
事業内容 : NTTドコモのメディアを中心とした広告事業を展開。デジタルを活用した総合的なマーケティングコミュニケーションを提供するD2Cグループを擁する。

株式会社サイバー・コミュニケーションズ (https://www.cci.co.jp/
所在地 : 〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1築地松竹ビル
代表者 : 代表取締役社長 新澤 明男
事業内容 : インターネットや商用オンライン・サービスなどのネットワーク上の広告及び
関連する事業 ・広告の提案、企画、制作、運営 ・広告スペースの購入、販売

株式会社電通 (https://www.dentsu.co.jp/
所在地 : 〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 : 代表取締役社長執行役員 五十嵐 博
事業内容 : 「Integrated Communication Design」を事業領域としたコミュニケーション関連の
統合的ソリューションの提供、経営・事業コンサルティングなど

株式会社電通デジタル(https://www.dentsudigital.co.jp/
所在地 : 〒105‐7077 東京都港区東新橋1-8-1
代表者 : 代表取締役社長 川上 宗一
事業内容 : デジタルマーケティングの全ての領域に対する、コンサルティング、開発・実装、運用・実行の提供

 

【表:https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M101216/202003178119/_prw_PT2fl_tmTqN6y6.png

 

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