プレスリリース共同通信PRワイヤーより最新のプレスリリースを紹介

株式会社LIVE BOARD

【LIVE BOARD】自社保有メディアでのデジタルOOH広告の正式販売を開始

2019年11月08日

株式会社 LIVE BOARD

自社保有メディアでのデジタルOOH広告の正式販売を開始
11月末までに都内23箇所25面でインプレッションに基づく広告配信が可能に

株式会社LIVE BOARD(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:神内一郎、以下LIVE BOARD)は、インプレッションに基づくデジタルOOH(以下DOOH)広告の広告枠数強化のため、都内における自社保有メディアの開発を推し進めてきました。このたび第1期として計画している自社保有メディアのうち、17箇所19面の設置が11月末までに完了し、他社保有メディアを含めて、合計23箇所25面での広告配信が可能となります。

LIVE BOARDでは、複数のDOOH媒体を横断して購入できるオンラインのプラットフォームを構築・運営し、インプレッションに基づく広告枠の販売を行っています。広告配信においては、NTTドコモの携帯電話ネットワークの運用データを基にした人口統計「モバイル空間統計®」※1などのデータを活用し、曜日や時間帯ごとに広告設置場所周辺にいた性別・年代ごとの人数を可視化することで、ターゲットに応じた最適な広告枠を販売することができます。

インプレッションに基づくDOOH広告の配信によって、これまで課題となっていたOOH広告価値の可視化を実現することができます。これは、広告主にとってはROIの明確化、およびデジタル広告等との連携によるメディアプランの強化につながります。また媒体提供者にとっては、これまで単独での販売が難しかった広告枠に対して新たな販売機会を創出するとともに、広告枠の管理をシステム化することで販売の効率性を高めることにつながります。

LIVE BOARDは引き続き、自社保有メディア開発を推進し、さらに広告枠数を強化していく予定です。そして今後も、DOOH市場の拡大に向けて、配信面強化と新たな広告ビジネス基盤開発に取り組み、OOH市場の価値創造に貢献してまいります。

※1 「モバイル空間統計」は、ドコモの携帯電話ネットワークの仕組みを使用して作成される人口の統計情報です。集団の人数のみを表す人口統計情報であるため、お客さま個人を特定することはできません。ドコモは、お客さまのプライバシーを厳重に保護するべく、モバイル空間統計を作成・提供する際に順守する基本事項をまとめたガイドラインを公表しています。
モバイル空間統計ガイドラインについては下記リンクからご確認いただくことが可能です。
https://www.nttdocomo.co.jp/corporate/disclosure/mobile_spatial_statistics/guideline/index.html
※「モバイル空間統計」は、株式会社NTTドコモの登録商標です。

■11月末までに設置が完了する自社保有メディア一覧

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201911083265-O3-er7ex1va

PRワイヤーロゴ

共同通信PRワイヤーがあなたのプレスリリースを責任を持ってお届けします。

共同通信PRワイヤーは、わが国を代表する通信社である共同通信社のグループ企業として設立された、国内唯一の世界標準の広報通信社です。共同通信PRワイヤーがご提供するワイヤーサービスは、報道機関の方々からのご協力とご承認を得て作成した「最新のメディア向け配信リスト」を使い、共同通信社が全力を挙げて作り上げた国内広報通信システムを通じて、適切な配信先にいち早く、プレスリリースをお届けするものです。

PRワイヤー

PR特別企画
スポーツ歴史の検証
スポーツ歴史の検証
TAFISAワールドコングレス2019

K.K. Kyodo News Facebookページ

ニュース解説特集や映像レポート、エンタメ情報、各種イベント案内や開催報告などがご覧いただけます。

矢野経済研究所
ふるさと発見 新聞社の本
DRIVE & LOVE
11月11日はいただきますの日
野球知識検定
キャッチボールクラシック
このページのトップへ