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横河レンタ・リース株式会社

横河レンタ・リースからプレスリリースのお知らせ

横河レンタ・リース、キーサイト・テクノロジー社製 計測器販売を拡充
~ 高周波計測器が新ラインナップに登場! ~

横河レンタ・リース株式会社(以下、横河レンタ・リース、本社:東京都新宿区、代表取締役社長:金川 裕一)は、レンタル業界で初めてキーサイト・テクノロジー(日本法人:キーサイト・テクノロジー株式会社、以下キーサイト・テクノロジー)製、基本計測器販売を2017年6月12日からスタートさせ、2019年6月で3年目を迎えました。このたび、当社はキーサイト・テクノロジーとの間での販売店契約を更新し、汎用性が高い高周波計測器を新たにラインナップに加え、2019年7月30日から販売開始することといたしましたので、お知らせします。

■市場動向
日本国内では、2020年開催の東京オリンピック・パラリンピックに向けたインフラ整備、5G(第5世代移動通信システム)に向けた技術開発、その他さまざまな産業における研究開発・製造分野で計測器のニーズが多様化しています。
また一般社団法人 日本電気計測器工業会(JEMIMA)では、2018年12月10日付「電気
計測器の中期見通し2018~2022年度」において、次のように発表しています。
「2019年度以降は、電力量計においてスマートメーターへの取替需要がピークを過ぎたことが減少要因となり、電気計測器全体では微増、微減を繰り返しながら、2018~2022年度の平均成長率は-1.0%のほぼ横ばいと見通しました。プラス要因としては次世代通信『5G』やIoT関連の設備投資が牽引力となり、電気計測器の需要が緩やかに増加することが期待されます。」(下記のグラフ参照)

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201907299188-O1-Gy0xT0qR
(出所)一般社団法人 日本電気計測器工業会発行、「電気計測器の中期見通し2018~2022年度」より引用。

当社では、計測器の購入をご希望されるお客さまの商品選択の幅を広げたことで、今後より一層積極的にレンタルに加えて製品販売の強化を図ってまいります。またお客さまのご都合に合わせて計測器レンタル、購入(新品・中古品)といった、設備投資の選択肢をご用意し、お客さまの業務のお役に立てるよう努めてまいります。当社は、今後、長年の営業経験から育まれた全国ネットワークを活用し、キーサイト・テクノロジー製品の拡販活動を積極的に展開し、両社の協調ビジネスを加速させていきます。

■販売の特長
1.お客さまの“モノづくり”に大きく貢献
デジタル・マルチメータやデジタル・オシロスコープ、電源など、これまでの基本計測器に加え、新たにシグナル・ジェネレータ、スペクトラム・アナライザ、ネットワーク・アナライザなどの高周波計測器を取り扱うことで、開発・製造や出荷検査、修理などのサービス現場で幅広くエンジニアをサポートします。
2.納期短縮と校正実施後の納品が可能
(1)あらかじめ在庫品として製品をストックしているため、必要なタイミングでの速やかな納品が可能です。
(2)お客さまのご要望によって、直接当社で校正が実施できるため、ワンストップで納品が可能となり、納期の短縮が実現できます。
(別途、有償サービス)
3.ご購入後も安心して使用が可能
ご購入後の定期校正では、当社で受託校正サービスも提供します。(別途、有償サービス)
4.豊富な品ぞろえ
お求めいただきやすい価格帯の製品を数多くそろえているため、幅広いお客さまの需要にお応えします。

■取り扱う高周波測定器 

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201907299188-O6-Mpyl1J17

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201907299188-O3-nA04BB3n

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201907299188-O4-a14uSC4U

【 製品情報(詳細) 】
以下のURLにアクセスしてご覧ください。
https://www.yrl.com/product/tm_sale/keysight/index.html

【 主な市場 】
・研究開発、製品開発、製造、保守サービスの現場で計測器を使用される企業
・大学や研究所などの教育機関

【 販売台数目標 】 約100台 (2019年8月~12月、5カ月間)

●本サービスの問い合わせ先:
・横河レンタ・リース株式会社 事業統括本部 MP事業部 商品企画部
  TEL: 03-5908-1835
                                                       以上                                                                                                                                                                         
*記載の会社名、製品・役務の名称は、各社の商号、商標または登録商標です。

グラフ
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