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株式会社矢野経済研究所

ペットビジネスに関する調査を実施(2019年)

2019年5月14日

株式会社矢野経済研究所

2018年度ペット関連総市場規模は1兆5,422億円(見込)、高付加価値商品の展開で拡大~ペット1頭当たりの支出拡大を目指し、各社は啓発活動などで潜在需要を掘り起こす~

 株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝)は、国内のペットビジネス市場を調査し、セグメント別の動向、参入企業別動向、将来展望を明らかにした。

1.市場概況

2017年度のペット関連総市場規模は、小売金額(末端金額)ベースで前年度比101.4%の1兆5,193億円、2018年度は同101.5%の1兆5,422億円を見込む。
一般社団法人ペットフード協会によると、過去5年間において犬の飼育頭数は減少傾向にあるが、猫の飼育頭数は横ばいで推移している。全体として飼育頭数が伸び悩む中で、オーガニックを訴求するフードや、健康寿命の延伸を目的としたプレミアムフード、高齢ペットが食べやすい柔らかいタイプのフード・スナックなど、商品が多様化することで市場の拡大傾向が続いている。

2.注目トピック~ドッグスナック類、デンタルケア・オーラルケアの重要性

ドッグスナック類はコミュニケーションフードとして需要が底堅く、市場は微増で推移している。
近年は、犬の健康維持のためにデンタルケア・オーラルケアの重要性が認識され、参入メーカーによる飼育者への啓発活動や商品投入もあり、歯の健康や口臭ケアのために開発されたガム系商品が伸長している。また、ペットの高齢化や小型犬人気を反映して、噛む力が弱い犬向けに 柔らか仕立てや小さめサイズの商品の投入が活発化している。このほか、一般のペットフードと同様に、低脂肪、減塩、無添加、国産など、健康を訴求したり、安心・安全を全面に出した商品がメーカー各社から投入されている。

3.将来展望

2019 年度のペット関連総市場規模は、小売金額(末端金額)ベースで1兆5,629億円、2020年度には1兆5,833億円と微増推移を予測する。
ペットフードメーカー各社は、ペットとのコミュニケーション手段(フード)と位置づける商品を強化し、SNSへ商品使用時の動画投稿を促すことで販売を促進させている。また、ペット用品メーカー各社は、災害避難時に備えたリュック型ペットキャリーの需要が伸びていることを受けて、商品展開を強化している。ペットが家族の一員としてより身近な存在となることで、今後もメーカー各社は新たな商品や使用機会を提案し、飼育者の潜在需要を開拓するものとみる。こうしたことから、引き続き市場は拡大していくと考える。

ペット関連総市場規模推移と予測
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