プレスリリース共同通信PRワイヤーより最新のプレスリリースを紹介

New Relic株式会社

New Relicがグローバル・イベント「FutureStack Tokyo」を日本初開催

2019年3月14日

New Relic株式会社

New Relicがグローバル・イベント「FutureStack Tokyo」を日本初開催

ソフトウェアを扱う企業に対してリアルタイムのインサイトを提供するNew Relic, Inc.(本社:米国サンフランシスコ、CEO兼創業者:ルー・サーニー、NY証券取引所 証券コード:NEWR、(以下、New Relic))の日本での事業を統括するNew Relic株式会社(日本法人:東京都港区、代表取締役:小西真一朗)は本日、グローバル・イベント「FutureStack Tokyo(フューチャースタックトーキョー)」を日本で初めて開催いたします。イベントでは、New Relic のサービスとともに、日本を代表する先進企業である株式会社ドワンゴ、株式会社ミクシィ、株式会社リクルートライフスタイル、株式会社ZOZOテクノロジーズなどにおけるNew Relicのサービスを活用したデジタル化推進の取り組み/実践事例を紹介します。

デジタル時代の近年、企業が競争優位性を確保するため、アプリケーションパフォーマンス管理(APM)製品に対する需要は急速に高まっています。最近公表されたガートナーの予測によると、日本はAPM分野で世界第二位の市場となっています(※1)。New Relic株式会社は昨年8月にジャパン・クラウドとの合弁会社として設立後、日本市場での事業を拡大しており、複雑化するテクノロジーを顧客企業が効率的に管理できるよう支援しています。

New RelicのCEO兼創業者であるルー・サーニーは次のように述べています。
「ソフトウェアが世界を変えつつある昨今、顧客に最高のデジタル体験を提供する必要性がかつてないほどに高まっています。世界中で最も革新的な企業が数多く存在する日本で、お客様のデジタル戦略の成功を顧客企業が支援できることを光栄に思います」

New Relic株式会社の代表取締役である小西真一朗は次のように述べています。
「本日、日本初となるNew Relicのグローバル・イベントを主催できたことを大変うれしく思います。業務上不可欠となっているソフトウェアに関わる問題解決のため、既に多くの日本企業でNew Relicのサービスが活用されています。今後さらに、より多くの日本企業の皆様に当社のサービスを活用いただき、デジタル事業の成功に貢献していきたいと考えております」


日本における成功事例

ChatWork株式会社で製品開発を務める尾崎耕多氏は次のように述べています。
「New Relicによって、今では、ダッシュボードを見るだけで誰でもすぐに状況が把握でき、積極的に問題を見つけ出すことができます。New Relicはカスタマーエクスペリエンスの向上に大きく貢献しています」

株式会社ドワンゴ 第一サービス開発副本部長の池田明啓氏は次のように述べています。
「当社のIT機能はDevOpsを採用しているため、計測するKPIを確立するためにNew Relicを活用しています。これらのメトリクスをNew Relic Insightsに送信し、当社のDevOpsイニシアチブが主要な事業目標にどのように貢献しているかを明確に可視化しています」

FutureStack Tokyo

New Relicのグローバル・イベントツアーの一貫として日本で初開催される「FutureStack Tokyo」では、最先端のソフトウェアを扱う日本企業が集まり、デジタルトランスフォーメーションのための実用的な知識を発表します。

New Relic CEO兼創業者のルー・サーニーによる基調講演、株式会社クレディセゾンCTOの小野和俊氏によるクロージングセッションに加えて、以下の顧客やパートナーの方々の講演を予定しています。

● アマゾン・ウェブ・サービス・ジャパン株式会社 パートナー技術本部 パートナー・ソリューション・アーキテクト 諸岡賢司氏
● 株式会社ドワンゴ 第一サービス開発 副本部長 池田明啓氏
● 株式会社ミクシィ ヴァンテージスタジオ みてね事業部 開発グループ マネージャー 酒井篤氏
● 株式会社リクルートライフスタイル デベロップデザインユニット 横断インフラ基盤グループ テックリード 甲谷悠氏
● 株式会社ZOZO テクノロジーズ ZOZO TOWNリプレースチームリーダー 鶴見純一氏

FutureStack Tokyoに関する詳細についてはfuturestack.newrelic.co.jpをご覧ください。

(※1) Forecast: Enterprise Infrastructure Software, Worldwide, 2016-2022, 4Q18 Update, 2108年12月24日公表, ID: G00382630

New Relicについて
New Relicは、ソフトウェア主体の企業がより速くイノベーションを行うために必要とするリアルタイムのインサイトを提供しています。New Relicのクラウドプラットフォームは現代のソフトウェアとインフラストラクチャのあらゆる側面を監視しています。そのため、企業は問題をより速く発見・解決し、パフォーマンスのよいDevOpsチームを構築し、デジタルトランスフォーメーションを加速することができます。New RelicがなぜFortune 100企業の過半数から信頼されているのかについては、newrelic.comをご覧ください。

New Relicの日本語ウェブサイトについてはnewrelic.co.jpをご覧ください。
採用情報についてはnewrelic.com/about/careersをご覧ください。

New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。
 本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。

PRワイヤーロゴ

共同通信PRワイヤーがあなたのプレスリリースを責任を持ってお届けします。

共同通信PRワイヤーは、わが国を代表する通信社である共同通信社のグループ企業として設立された、国内唯一の世界標準の広報通信社です。共同通信PRワイヤーがご提供するワイヤーサービスは、報道機関の方々からのご協力とご承認を得て作成した「最新のメディア向け配信リスト」を使い、共同通信社が全力を挙げて作り上げた国内広報通信システムを通じて、適切な配信先にいち早く、プレスリリースをお届けするものです。

PRワイヤー

PR特別企画
スポーツ歴史の検証
スポーツ歴史の検証
TAFISAワールドコングレス2019

K.K. Kyodo News Facebookページ

ニュース解説特集や映像レポート、エンタメ情報、各種イベント案内や開催報告などがご覧いただけます。

矢野経済研究所
ふるさと発見 新聞社の本
DRIVE & LOVE
11月11日はいただきますの日
野球知識検定
キャッチボールクラシック
このページのトップへ