プレスリリース共同通信PRワイヤーより最新のプレスリリースを紹介

Baby Company Inc.

ITビジネススクール「TECHkichi(テクキチ)」開校

2019年1月11日

Baby Company Inc. 

AI時代におけるデジタル思考と応用力を身につける
ITビジネススクール「TECHkichi(テクキチ)」開校
~4時間で学ぶプログラミング思考法~

 各種教育・サービス事業を展開するBaby Company Inc.(東京都中央区銀座、 代表取締役 田原大樹)は、一般社会人のためのITビジネススクール「TECHkichi(テクキチ)」を2019年1月11日に開校いたします。
「TECHkichi(テクキチ)」は一般社会人を対象にした、ITに特化したビジネススクールです。これから技術進化の加速が予測されるAI時代において、非エンジニアである一般社会人も働き方改革や業務効率化のトレンドの中で日常業務でのIT技術の有効活用を求められる一方、社内にたまっているデータの活用方法がわからない、AIの仕組みがよくわからない、他社製システムと自社システムをAPI連携させて事業を加速させたいが社内にエンジニアがいない、時代の変化に追いついていけるか不安がある等の声も多く聞かれます。
本校は、専門技術者だけではなく、一般社会人からもニーズが高まっている「AI時代において身につけておくべきデジタル技術の基礎知識」や、「業務効率化につながるAPI連携方法」などを体系的に身につけるためのITビジネススクールです。

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201901092022-O1-cQNf4jPj

■「TECHkichi(テクキチ)」について    

本校では、プログラミングの基本的な考え方を入り口に、ビッグデータを活用したビジネスを検討する際に必要となるデータベースの構造を学んでいただき、より実践的なAI活用体験や、様々なAPI連携といった近年のデジタルトレンドの仕組みを学んでいきます。プログラミングの専門技術ではなく、その基本的な構造の理解を通して、企業実務に必須のデジタル思考法を身につけることを目的としています。
また、そこで得た知識をもとに、ほか受講者や講師とともにディスカッションを行いながら、ご自身の業務に有効活用する方法を一緒に考えていくことで、受講者のビジネスを加速させるヒントや、受講者同士が新たなビジネスを創出するきっかけとなる場を提供していきたいと考えております。
当社は2018年8月より小学生向けのプログラミングスクール「テクキチkids」を開校し、子供たちにプログラミングの初級スキルとその思考法を教育して参りました。こうした知見を、より時代と企業人のニーズに応える形に応用発展し、本講座のカリキュラムを構成しております。
併せて、本校教室における講座だけでなく、ビッグデータの利活用やAI導入を検討されている各企業において、従業員のITリテラシー向上を図るための出張講座も実施いたします。

■コース概要    
本校では、授業内容を初級編・中級編・実践編の3ステップで用意しております。下記の図のように、初級編・中級編は全コース共通カリキュラムとなっており、まずは初級編からの提供を開始し、順次カリキュラムを拡充してまいります。

また、一般社会人向けコース以外にも、いよいよ来年2020年に実施開始となる小学校プログラミング教育必修化に対応した、「学校教員のためのプログラミング教育コース」も学校教員向けに提供していく予定です。

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201901092022-O2-05pPbPMv

■背景  政府主導で企業がデジタル領域へ注力し、デジタル人材の獲得競争が激化                            

◇ デジタル人材の獲得状況について
総務省の平成30年度情報通信白書(http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd251120.html)によると、デジタル領域である情報通信産業への企業や個人の投資額は近年増え続けており、2016年の実質GDPは全産業の9.4%を占め、「商業」「不動産」に次ぐ規模で、その他の産業セクターと比べ大きな地位を占めています。
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201901092022-O4-pI5F5D55
総務省平成30年度情報通信白書より

一方で、政府がまとめる「ものづくり白書」2018年度版( http://www.meti.go.jp/press/2018/05/20180529001/20180529001-1.pdf)によると、デジタル人材が必要と考える企業は全体の約6割。また、「質・量ともに充足できていない」と考える企業が全体の3/4と非常に多い状況です。
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201901092022-O3-n6x7284t
同時に、企業の人材課題として、「社内にITリテラシーやデジタル思考法を指導できる知見を持った人材がいない」という意見も多くでており、各種業界ではデジタル人材への需要が非常に高まっている一方で、すでに在職している社員に対するデジタル教育のニーズがあることが伺えます。

■スクール概要
場所 :東京都中央区銀座7-17-1銀座武蔵野ビル4階(東銀座駅・築地市場駅から徒歩3分)
開校日 :2019年 1月 11日(金)
受講料 :毎週土曜4時間集中講座(13:00-18:00<休憩1時間>)12,000円(税抜)/1回
※企業への出張講座の費用については別途ご相談。

スクールの様子
コース概要
総務省平成30年度情報通信白書より
「ものづくり白書」2018年度版より
PRワイヤーロゴ

共同通信PRワイヤーがあなたのプレスリリースを責任を持ってお届けします。

共同通信PRワイヤーは、わが国を代表する通信社である共同通信社のグループ企業として設立された、国内唯一の世界標準の広報通信社です。共同通信PRワイヤーがご提供するワイヤーサービスは、報道機関の方々からのご協力とご承認を得て作成した「最新のメディア向け配信リスト」を使い、共同通信社が全力を挙げて作り上げた国内広報通信システムを通じて、適切な配信先にいち早く、プレスリリースをお届けするものです。

PRワイヤー

PR特別企画
スポーツ歴史の検証
スポーツ歴史の検証
TAFISAワールドコングレス2019

K.K. Kyodo News Facebookページ

ニュース解説特集や映像レポート、エンタメ情報、各種イベント案内や開催報告などがご覧いただけます。

矢野経済研究所
ふるさと発見 新聞社の本
DRIVE & LOVE
11月11日はいただきますの日
野球知識検定
キャッチボールクラシック
このページのトップへ