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株式会社SpecialMedico

特許技術「街蛍」による緊急時位置通知システムの運用結果の学会発表のお知らせ

2018年6月1日

株式会社SpecialMedico

健康診断医師専門紹介会社SpecialMedicoは紹介医師の出勤時のトラブル対策システム「健診医療機関向け緊急連絡サービスシステム「街蛍」の開発」の運用結果を第12回ITヘルスケア学会学術大会で発表致します。

健康診断医師専門紹介会社株式会社スペシャルメディコ(Special Medico 本社:東京都千代田区 代表取締役 中曽根暁子)は、SpecialMedicoの特許技術の1つである「健診医療機関向け緊急連絡サービスシステム「街蛍」特許番号6152521号(2016)スポット担当医師・医療機関スタッフがお互いにスマホのURLタップすることにより緊急時の連絡を現在の位置情報と共に迅速に連絡可能な「健診医療機関向け緊急連絡サービスシステム「街蛍」の開発」の運用結果を第12回ITヘルスケア学会学術大会で学術担当取締役 横井正之が発表致します。

■緊急連絡サービスシステム「街蛍」開発の背景と目的
[背景]
緊急時の連絡については、現在いくつかのシステムが存在している。その多くは、災害時や事故時の避難者や支援者に対する情報共有や、医療や行政等のスタッフを招集する目的で開発されているものが主である。これらのシステムは、緊急性を要し、かつ情報内容が正確で、確実に情報を必要とする対象に配信されなければならない。これに対し、企業や学校で行われる健康診断は、事故や災害、急病に比して人命に直接かかわらないケースが多く、またコストも多くかけられないことから、これまで使い勝手の良い簡便なシステムの開発が遅れてきた。
健診業界の実情を見れば、外部の人材紹介会社を介して非常勤の医師等の医療スタッフを一時的に雇うことにより、企業等の健康診断を受託している医療機関が多い。医療スタッフは常勤ではなく、かつ勤務地も初めて訪問するケースが多い。こうした背景から、特に交通事情等による健診会場への到達遅延がしばしば起きている。その際、電話による連絡では現在地の把握や到達までの時間がわかりにくい。また、スタッフ同士がメールやSNSなどでやり取りするにしても、毎回メンバーや管理者が違うということから、登録者の管理や送信時に文字情報を送る手間などから敬遠されがちで、実際にはなかなかうまく機能しないことが多い。さらには、健診医療機関、クライアント、紹介会社、派遣スタッフの間で情報が錯綜し、混乱するトラブルが発生している。
[目的]
こうした健診現場の実情を踏まえて、迅速かつ正確に非常勤の医療スタッフ(以下、「医療スタッフ」とする)と医療機関側の担当スタッフ(以下、「担当スタッフ」とする)との間の情報交換が可能で、かつ簡便で利便性の高い緊急連絡システム「街蛍」開発を行った。

■サービスの緊急連絡サービスシステム「街蛍」特徴
当日、遅刻などの緊急時に、URLをタップすることにより、医師等の医療スタッフ側のスマホ等の画面には、健診が行われる事業場のMAPが表示され医師のいる位置が示されると共に、遅刻(電車・バス遅延)、遅刻(タクシー待ち)、事業所入口不明、集合場所不明、現エリアの配車センターの検索、等のボタンが表示された画面が医師側へ表示される。
対応できる機種は、i-phon、Androidいずれも可能である。GPS機能はONにしておく必要がある。担当スタッフ、医療スタッフともに複数登録も可能である。基本的には、GPSデータが取得でき、メールの送受信ができて、URLへアクセスできれば、使用可能である。医療スタッフから担当スタッフへの連絡は、これまでの事業ノウハウから設定されており、概ねワンタップだけで内容伝達が可能になるように仕様設計されている。
選択ボタンで不十分な場合には、担当スタッフへ直接電話連絡できるボタンも設定してあり、直接会話も可能である。

■サービスの緊急連絡サービスシステム「街蛍」導入運用結果
緊急通知サービスを運用させていただいた結果、担当医師に対する電話又はメール等による弊社への勤務当日の問い合わせは、導入前では全案件月2084件中246件で11.8%であったのに対し、導入後では2361件1件と0.04%までに激減した。また問い合わせ以外の「緊急通知」稼働分は1.4%でありました。
「緊急通知サービス」の導入により、問い合わせ件数が激減する結果が得られましたが、背景には機能以外の理由も考えられます。
1)緊急通知サービス稼働の前提として、勤務の前日に確認メールで送っている。勤務担当する医師が確認した場合、URLをタップすることになっており、担当スタッフにもわかるようになっていいます。このため、医療機関様自身の意識づけが確実にできるだけでなく、翌日の仕事について担当医師が認識していることを、担当スタッフと共有できており、その安心感により問い合わせが減少したと考えられます。
2)連絡手段が簡易であるため、遅刻時には必ず連絡しなければならないという義務感が担当医師に生じ、早めに到着するなどの動機づけとなり、遅刻そのものが減った可能性が考えられます。

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