まめ学(´豆`)
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若者を中心に SDGsの認知度が向上 電通による生活者調査

 

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 電通の、全社横断でSDGsに関するプロジェクトを推進する「電通Team SDGs」は、全国10~70代の男女計1,400人を対象に、第3回「SDGsに関する生活者調査」を実施した。

 SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)とは、2015年9月の国連サミットで採択されたもので、国連加盟193カ国が2016~30年の15年間で達成するために掲げた目標。世界が抱える問題を解決し、持続可能な社会をつくるための指針となっている。

 この調査では、SDGsの認知度、共感度、行動意向について前回調査からの変化を見るとともに、生活者の今後の行動を予測するために、生活者が望む「今後増えるもの」についても調査を行った。

 まず、認知しているSDGs実現に関連する生活行動について聞いたところ、約7割の生活者がプラスチック素材を控える「脱プラ」を認知(70.3%)。購入・所有にこだわらず必要最低限のもので生活する「ミニマリスト」が約5割(54.0%)、もの・場所・技能などを貸し借りする「シェアリングエコノミー」が約4割(40.7%)、最初から「捨てない」ことを意識する「サーキュラーエコノミー」が約3割(33.9%)で、いずれも「SDGs」の認知率(29.1%)より高い結果となった。

 今後増えそうなものについて聞くと、個人的に「増える」かつ、社会的にも反対が少なそうとされたのは「エコバッグ」。一方で、個人的に望まれていて、社会的に増えそうだと思われているものは「在宅ワーク」と「自動運転」だた。ただし「在宅ワーク」は“個人的には増えた方がいいけど増やせない”ものの上位で、「自動運転」は社会的な反対がありそうという意見もある。いずれも国が進める「SDGs アクションプラン2020」の3つの柱に関連が強い。

 SDGsという言葉の認知率は29.1%で、前回調査から13.1ポイント上昇。男性10代、女性20代など、若い世代で認知の伸び率が高くなっている。「学生」はおよそ2人に1人が認知(45.1%)しており、前回調査(24.8%)から約20.3ポイント上昇した。

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