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地震の時の買いだめをした人はどれくらいで、その影響は? 東大などが調査

Empty shelf in grocery store 大きな災害があると、やはり心配になるのが水や食料。国立大学法人東京大学と株式会社サーベイリサーチセンター(東京)が、「大阪府北部地震(買いだめ)に関する調査」を実施したところ、買いだめする人が多かったわけではなく、都市部の物流機能が、少人数の行動でマヒしてしまっていたことが分かった。

 今年6月の「大阪府北部地震」は、最大震度6弱。調査では、地震発生後の近畿圏(京都府、大阪府、兵庫県、奈良県)に住む20歳以上を対象に、買い物や備蓄状況、地震発生後に困ったことなどを聞いた。それによると、余震や停電に備えて「普段とは異なる消費行動をした人」は3割程度。水やインスタント食品、米やパンなどを通常よりも多めに買ったという人は1割~2割程度に過ぎない。だが、大阪のスーパーやコンビニではモノ不足が生じ、「スーパーやコンビニが品薄で十分な買い物ができなかった」人は6割にも達した。

 ごく少数の人の行動でも、都市の物流機能がマヒするという都市の脆弱性は、2011年に実施した東日本大震災の共同調査研究の結果とほぼ同様だったという。


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