大地震、異常気象をどう乗り切るか 7月4日、新聞通信調査会シンポジウム

 今後30年以内に70~80%の確率で発生するとされる「南海トラフ巨大地震」。日本列島は梅雨入りを迎え、昨年7月の西日本豪雨を思い出す時期になった。ここ数年の災害多発は、〝異常〟が〝平常〟になったと言っても過言ではない状況だ。こうした現状についてメディアは的確な報道ができているのか―。

 公益財団法人、新聞通信調査会は7月4日(木)にプレスセンターホール(東京都千代田区内幸町2-2-1、日本プレスセンタービル10階)でシンポジウム「大地震、異常気象をどう乗り切るか~しのぐ力育むメディア報道~」を開催する。

 定員は300人。入場無料で、参加申し込みは新聞通信調査会ホームページから。https://www.chosakai.gr.jp/

 シンポジウムは午後1時半(受付は午後1時)から。基調講演に河田惠昭(かわた・よしあき)関西大社会安全研究センター長を迎え、近い将来予想される南海トラフ巨大地震や首都直下地震などの現状認識、政府の防災計画の概要、豪雨による洪水被害といった自然災害などについて、さまざまな論点から議論する。

 第2部のパネルディスカッションは、防災や危機管理の専門家、気象予報士が参加。メディア側からは、多くの災害取材経験を持つ記者が登壇する。パネリストは、山村武彦(やまむら・たけひこ)防災システム研究所所長、国崎信江(くにさき・のぶえ)危機管理教育研究所代表、半井小絵(なからい・さえ)気象予報士、所澤新一郎(しょざわ・しんいちろう)共同通信社気象・災害取材チーム長の4氏。コーディネーターは松本真由美(まつもと・まゆみ)東京大教養学部客員准教授が務める。

 今や「異常気象列島」となりつつある日本。専門家と一緒にあらためて災害について考えてみてはいかがだろうか。

 シンポジウムの問い合わせは、公益財団法人 新聞通信調査会(電話03-3593-1081)。

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